【ドローンがある日常】
今さら聞けない..ドローンとは?

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最近、ドローンを使用して撮影された画像や映像をテレビで目にすることが多くなりました。これらの美しい映像を見ていると、自分でもドローンを使って撮影してみたい!と感じる人も多いのではないでしょうか。
実際に普段見ることができない、鳥の目線で見たような映像はかなり魅力を持っています!
弊社が取り扱っている広告の分野でも、俯瞰写真などスケール感を表現したい時にとても効果を発揮するのが航空写真です。
今までは航空写真を使用してまでは...と予算との兼ね合いで諦めることも多くありましたが、手軽なドロン撮影が主流になり最近では相談や依頼が多くなりまして対応できるように一向社でも機材を導入しました。

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ドローンとは


ドローンとはプロペラを搭載し遠隔操作や自動制御によって飛行できる小型無人航空機の総称です。搭載されたカメラで空撮を楽しんだり、レースに参加したりと、さまざまな楽しみ方ができます。付属のコントローラーで操縦するほか、スマートフォンを使用して操縦できるモデルもあり気軽に楽しめるのが魅力です。

一向社で所有する機種はDJI Mavic Miniです。


ドローンメーカーのDJI社はドローン界で圧倒的シェアを誇る会社の製品です。
人気の理由は価格です。群を抜く安全性能と高画質の映像が撮影出来ること。
障害物センサーを搭載しているので、いくつかの安全確認をする事で安心して飛ばすことが出来ます。
重さは200g以下で、なんと一般的なスマートフォンとほぼ同じ重さです。撮影は3軸のジンバル搭載、12MPの空撮写真と2.7KクアッドHD動画に対応しています。Mavic Miniの飛行速度と動作を低速にすることにより、精度と安定性を向上させることができるので、初心者でもかなり高画質で滑らかなカメラワークも可能!

ドローンが飛行可能な場所。


ドローンを飛ばしたいけれど、どこで飛ばして良いのかわからない人も多いのではないでしょうか。 重さが200g以上のドローンは航空法により、航空周辺区域と人口密集地区では航空局や空港事務所の許可なく飛行させることができません。
※航空法で飛行が制限されていない重量が200g未満のドローンであっても、自治体が公園や公共施設内での飛行を禁止している場合もあります。飛行する地域の土地や建物の所有者・自治体には確認が必要です。
一向社で使用しているドローンは200g以下の重さなので「改正航空法」(2021.5月時点)には該当しませんので、ご依頼のある空域が土地や建物の所有者の許可がいただけると基本的に飛ばして撮影できます。
ですがその他の法令・ルールに該当する場合があります。その他の法令として代表的な「小型無人機等飛行禁止法」による飛行禁止区域では、国の重要な施設等、外国公館等...などなど対象地域から300mのエリアでは飛行が禁止されています。

→ 詳しくは警察庁ウェブサイトをご参照ください。



空撮をもっと身近に

印刷物やウェブサイトなどでは一般的に写真や映像は、物や建物・施設の内容や状況、風景など現実のものとして情報を伝えることに必要ですが、撮影するためには被写体に対する距離・高さ・角度、自然環境など撮影位置に対する制限があります。
そこで、ドローンを利用することにより、屋外や屋内における俯瞰からの撮影が可能となり、スケール感を表現したい時にとても効果的です。
規制対象外のドローンでは、撮影現場の土地所有者等又はその同意を得た者による当該土地上空の飛行は国の許可は不要なので手軽に撮影できます。
臨場感溢れるホームページの発信やパンフレットなどの作成に是非相談ください。

→ 詳しい作品事例はコチラ

ドローン規制強化により200g未満のドローンも航空法の対象に!?


そんな手軽に撮影できる規制対象外のドローンなのですが、最近になっての少し規制強化が始まります。2020年12月に国土交通省 航空局より「無人航空機のレベル4の実現のための新たな制度の方向性について」という資料が公開されました。
中では以下表記があります。

「※施行にあわせて登録・許可承認の対象となる無人航空機の範囲を100g(現行200g)以上に拡大」

これまで航空法では「200g未満」のドローンは対象外として、航空法は適用されませんでした。ですが今回の発表によると、100g以上が航空法の対象になるので、一向社が保有している「Mavic Mini」も含まれてしまいます。
「いつから施行されるのか?」
「既に購入したドローンも対象になるのか?」
ここはまだ発表されていませんので、発表を待っている段階です.....少し心配です。

ドローン規制はどう変わる?


日本政府がドローンの安全性を認証する制度を新たに創設することを発表。
2021年5月現在、政府が国会に航空法等の一部を改正する法律案を提出しており2022年の運用開始を目指していく方針のようです。

創設が検討されている飛行制度
・ドローン機体認証
・ドローン操縦ライセンス導入
・運行管理のルール確立
・ドローン所有者情報の把握


その中の「ドローン所有者情報の把握」では登録・許可承認の対象となる無人航空機の範囲を100g(現行200g)以上に拡大するとしています。

今後、ドローンの安全な制度設計のために航空法を含めドローン規制が大きく変わるかもしれないと囁かれています。法整備がしっかりと創設されると荷物を運んだドローンが当たり前に私たちの頭上を飛ぶ日常も近いかもしれませんね。

まとめ


今回の記事では弊社のドローンの利用状況と合わせてドローンに関する規制と、国が定める飛行制度の方向性を簡単にご紹介しました。
あまり本格的な業務内容での運用はしておりませんが、弊社が対応しているパンフレットやホームページ制作などの際に、ドローンによる空撮写真を使った「ドローンを活用したご提案」も盛り込んだりもしております。興味のある方は是非ご相談ください。


気になる方はまずはお問合せください!
ご相談・お問い合わせはコチラ!

この記事を書いた人

中島 むねのりPROFILE
生まれも育ちも神戸の「とくれん」大好き神戸っ子。
2015年から一向社にて主にお客様とのやり取りを中心にクリエイティブな提案など業務としてます。
様々な広告に関する企画、ディレクション、リサーチ、プロモーション、いつも新しいことを探し、なんでもやってみる性格です。
趣味:
・モータースポーツ:エンジン付いていて動くものなら何でも好き!
・機械いじり:ネジが付いてるものならなんでも分解したい衝動に駆られます。
好きな食べ物:ビーフカレー
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